尾道市御調支所庁舎

解析モデルアクソメ図

・直接基礎(べた基礎)により支持された地上1階木造の建築物である

・屋根は最大スパン約17m、ライズ3mの五角錘の山型形状である。大部分を木梁で構成しているが、五角錘の底辺及び中間レベルにおいて鉄骨梁をリング状に配している。底辺の鉄骨梁が引張リングとなり、中間レベルの鉄骨梁が圧縮リングとなることで、屋根全体が合理的な軸力系の架構として安定し、大スパンを実現できている

・山型屋根の軒レベルと下屋屋根とは約850mmのレベル差があり、この間は鉄骨柱と鉄骨梁との剛接架構を構成し、山型屋根に作用する水平力を下屋へ伝達している

・下屋は4つの独立したボリュームとなっており、地震力や風荷重時の水平力に対しては、「構造用合板耐震壁」により抵抗することとする

・床水平構面は構造用合板24mm張りとし、床倍率を極力大きくした。

・下屋の耐震要素の偏心率は0.15以下とする。この時山型屋根と下屋との段差は約850mmと小さい数値なので、山型屋根と下屋は一体となって挙動すると考えて問題なく、各下屋のボリュームでのゾーニングによる偏心率の検討は不要と判断した。また偏心率の算定方法は壁率計算によらず、重心、剛心、捩り剛性等から算出する詳細計算に拠った。偏心率は木耐震壁についてと鉄骨柱について両方とも0.15以下に抑える方針とした。

・下屋について地震時に生じる合板耐震壁付帯柱に生じる引張力はビス止めホールダウンにより下階の柱、RC基礎梁へ伝達する。

・長期地耐力は地盤調査報告書の結果より361kN/㎡であり非常に良好な地盤であったため、基礎形式はべた基礎(地盤改良なし)とした。部分的に空調チャンバーのための空間を確保するため基礎梁下端とスラブ下端を揃えた逆梁としている。

・計算ルートはX方向,Y方向共にルート2とする。ここで本建物は
－偏心率0.15以下
－剛性率0.6以上
－鉄骨架構を構成する柱梁の幅厚比を規定値以下とする(柱は丸棒であり幅圧比の概念がないので検討を省略する)
－柱及び梁の仕口部は保有耐力接合とする
－柱継手部及び梁の継手部は保有耐力接合とする
－梁は保有耐力横補剛を行う
－柱脚部と基礎との接合部は作用する力に対して破壊しないよう十分な強度とするか、あるいは十分な靭性を確保する
を全て満たすので計算ルート2を適用できる。

内観1

最大スパン約17mの五角錘の山型屋根を、その周囲に独立して配されている4つの下屋で支える立面構成をとっている。

内観2

山型屋根直下の無柱空間は事務室として利用し、周囲の下屋は倉庫や水周り、会議室として利用することを想定している。

外観1

内観3

外観2